企業がエンジニアを育成すべき理由は？課題や5つの手法・育成のコツなどを解説

こんにちは。「TECH PLAY Academy」ライターチームです。

エンジニアの需要が高まる一方で、市場のエンジニア不足は深刻です。
優秀なエンジニアを雇用することは簡単ではありません。
自社で優秀なエンジニアを育成するため、各企業はさまざまな育成プランを検討しています。

この記事では、エンジニアを育成する重要性や課題、育成する手法などを解説します。
育成サービスも紹介するので、参考にしてください。

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企業がエンジニアを育成すべき理由

企業がエンジニアを育成すべき理由は、エンジニアにはハイレベルな専門性・思考力・ヒューマンスキルが求められるためです。

加えて、応募をかけても優秀な人材が集まるとは限りません。
2022年12月におけるエンジニア（IT・通信）の求人倍率は10倍を超えており、ハイレベルなエンジニアの採用は極めて困難といえます。
企業力を高めるには、すでに雇用中のエンジニアを育成する必要があります。

※参考：転職求人倍率レポート（2022年12月）｜転職ならdoda（デューダ）

企業がエンジニアを育成する際の課題

エンジニアの育成体制が整っていない企業は意外と多いものです。
企業がエンジニアを育成する際の課題を解説します。

1.研修を受ける時間がない

エンジニア業界は激務であり、研修の時間を確保できない職場も多くあります。
修正依頼やトラブルが発生すると、遅れを取り戻すために残業が発生するケースもあります。
研修を計画しても、ターゲットが参加できなければスキルアップは望めません。

2.研修を開催する体制が整っていない

自社に講師を担当できる人材がいない、研修のノウハウがないといった企業においても、エンジニアの育成は困難です。
講師を担当できる人材がいる場合でも、講師を務める時間を割けない場合もあります。

エンジニアのスキルを評価する指標が不明瞭な場合も、育成が難しくなります。
現時点のエンジニアのスキルの状況が分からなければ、育成の目的や目標が決まらないためです。
また、スキルを評価する指標がなければ、習熟度の判断も難しくなります。

3.研修を受けるモチベーションが低い

エンジニアのモチベーションしだいでは、研修を開催しても期待したほどの成果が得られないかもしれません。
例えば年配のエンジニアには、現在の環境に慢心して積極的に研修に参加しない人がいます。

また、若手エンジニアと先輩エンジニアでは、仕事への向き合い方が異なる可能性もあります。
個人差もありますが、質問をしない若手エンジニアに対し、どのように接したらよいか悩む企業は多いものです。

4.離職するエンジニアが多い

離職するエンジニアが多い点も、エンジニアの育成における課題です。
上述のとおりIT業界は激務であり、心身のバランスを崩して辞めてしまうエンジニアは少なくありません。
転職して職場を離れるエンジニアもいます。研修してスキルアップしても、エンジニアが離職してしまえば企業にとってメリットがなくなります。

企業がエンジニアを育成する5つの手法

先に述べた課題に対応し、企業はどのようにエンジニアを育成するとよいのでしょうか。

以下では、企業がエンジニアを育成する手法を解説します。
自社の状態に合わせて適した手法を取り入れましょう。

1.OJT研修

OJT研修では、実際の業務を通じて、先輩エンジニアが若手エンジニアを育成します。
OJT研修のメリットは、忙しい現場でも若手を育成しやすいことです。
OJT研修では働きつつ必要なスキルを伝えるため、わざわざ研修の時間を確保する必要がありません。

OJT研修を計画する際は、先輩エンジニアの指導スキルに注意しましょう。
先輩エンジニアの指導スキルに差があると、若手エンジニアの間でスキルのバラつきが生じる可能性があります。
また、厳しく指導しすぎると、若手エンジニアの離職につながる恐れもあります。

2.勉強会

勉強会とは、参加者が相互にスキルや知識を教え合う学びの場です。
講師が一方的に知識やスキルを伝えるセミナーや研修とは異なり、勉強会では参加者全員で学ぶ体制を作ります。
勉強会は、質問しやすいラフな雰囲気が特徴です。
エンジニア同士のコミュニケーションの場としても、勉強会は機能します。

3.スキルマップの活用

スキルマップとは、エンジニアが現時点で備えているスキルを見える化するものです。
スキルマップを活用すると、育成が必要な部分が明確になり、エンジニアのモチベーションを高められます。

エンジニアに必要なスキルは複雑で、専門性やヒューマンスキルに関するものまで多岐に渡ります。
スキルマップを活用し、エンジニアの育成をサポートしましょう。

4.社内研修

社内研修では、研修の準備からカリキュラムの決定、社内講師の選定まですべて自社で完結させます。カリキュラムを柔軟に決めやすい点は、社内研修の強みといえます。

一方、業務が忙しい、ノウハウがないといった企業には社内研修は不向きです。
社内研修は、カリキュラムの決定やテキストの作成などに手間がかかります。
社内講師に任命されたエンジニアが研修に専念すると、マンパワーが不足して業務に影響する場合もあります。
加えて、企業に研修のノウハウがなければ、適切なカリキュラムを決められないかもしれません。

5.企業向けエンジニア育成サービスの利用

近年は、さまざまな企業向けの育成サービスが提供されています。
学習方法や学習期間などを考慮して、サービスを選びましょう。以下で、実際のサービスを紹介します。

企業向けエンジニア育成サービス5選

企業向けエンジニア育成サービスを紹介します。
それぞれのサービスの強みを知り、自社のエンジニアの育成に取り入れましょう。

1.TECH PLAY Academy

「TECH PLAY Academy」は、パーソルイノベーション株式会社が運営するオーダーメイド型のエンジニア育成サービスです。
シリコンバレーで活躍する現役エンジニアが監修するカリキュラムをベースに、自社の課題にあわせて研修内容をフルカスタマイズ可能です。
エンジニア組織課題についての相談も可能なため、まずは自社に合う研修を提案してもらいましょう。

同サービスは、現役のエンジニアが講師を担当するため、実践で役立つスキルを習得できます。
また、研修期間中には、専門のコーディネーターがエンジニアの学びをサポートします。

2.Aidemy BUSINESS

Aidemy BUSINESSは、eラーニングプラットフォームです。
同サービスは、目的や職種別に合わせて150以上のコンテンツから学習内容を選べます。
毎月新しいコンテンツが追加されるため、最新の知識やスキルを取得できます。

3.Track

Trackは、HR（人的資源）に関するプラットフォームです。
このサービスは、スキルチェック機能で個々のエンジニアに合わせた学びを提供し、習熟度の見える化も可能です。
プログラミング未経験者から高度な学びを求めるエンジニアまで、幅広いターゲットが実践力を身につけやすいでしょう。

4.Tech Academy ビジネス

Tech Academy ビジネスは、オンラインに特化したプログラミングスクールです。
同サービスには、900社の実績と50を超える多彩な講座が用意されています。
研修プランに加え自己啓発プランも備えているため、エンジニアの自発的な学びを促せます。

5.TECH CAMP 法人研修サービス

TECH CAMP 法人研修サービスは、非IT職をターゲットとしたテクノロジー研修です。
同サービスはメンターのサポート付きで、未経験者に特化した研修を提供します。
研修期間中はメンターに回数無制限で質問できるため、初学者でも挫折せずに学習を続けられると期待できます。

企業がエンジニアを育成するコツ

企業がエンジニアを育成するコツを解説します。
周囲のサポートや個人のスキルレベルの把握などが、育成を成功させるポイントです。

先輩エンジニアが若手をサポートする

若手エンジニアは、育成中に挫折しやすいため周りのサポートが必要です。
特に入社直後のエンジニアは、新しい環境にストレスを受けがちです。
周囲からの配慮がなければ精神的に追い詰められるかもしれません。
若手エンジニアが挫折しやすいポイントは以下のとおりです。

・職場の人間関係が悪い

・業務量が多すぎる

・周囲とのスキルのギャップを感じる

・勉強する習慣が定着しない

個人に応じた目標を設定する

個人に応じた目標設定も、エンジニアの育成を成功させるポイントです。
複数のエンジニアを抱える場合は、スキルレベルが一様ではない可能性があります。
座学など画一的な研修をしても、効率よく育成できるとは限りません。

個人のスキルを的確に把握して、課題を補う育成内容を決めましょう。
スキルを把握する際は、上述したスキルマップが役立ちます。

スキルアップの必要性を理解してもらう

エンジニアにスキルアップの必要性を理解してもらえれば、育成が効率よく進む可能性が高まります。
エンジニアのスキルアップが必要な理由には、IT業界はトレンドの移り変わりが激しい、スキルが伴わなければ仕事に対応できなくなる、などが挙げられます。
企業のビジョンをエンジニアに伝えて、どのようなスキルアップが必要かをイメージしてもらいましょう。

エンジニアの育成で企業がもらえる可能性がある助成金

エンジニアのスキルアップには、厚生労働省の助成金を活用できる可能性があります。
企業がもらえる可能性がある助成金は以下のとおりです。

・特定訓練コース

・一般訓練コース

・教育訓練休暇等付与コース

・特別育成訓練コース

・人への投資促進コース

・事業展開等リスキリング支援コース

支給要件や提出書類など、詳しくは下記の厚生労働省のサイトをご覧ください。

※参考：人材開発支援助成金｜厚生労働省

まとめ

エンジニアの育成に取り組む企業が増えています。
IT業界はスキルの移り変わりが激しく、スキルに長けたエンジニアがいないと企業力が低下してしまいます。
企業向けエンジニア育成サービスを利用して、時間と手間をかけずに効果的なエンジニアの育成を行いましょう。

「TECH PLAY Academy」では、シリコンバレーの現役エンジニア監修のカリキュラムで、エンジニアの育成を成功させるための研修を支援しています。
「実践者から学ぶ、実践型育成プログラム」をコンセプトに、専任のプランナーが企業の課題に合わせてオーダーメイドの研修カリキュラムを設計。
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