エンジニアの育成方法とは?必要性やポイント、注意点を解説

人材育成 2023.07.06

こんにちは。「TECH PLAY Academy」ライターチームです。

企業においては、エンジニア育成の必要性が高まっています。
なぜ、エンジニアを育成する必要があるのでしょうか。

この記事では、エンジニアの育成が必要とされる理由や育成の方法について解説します。
エンジニア育成を成功させるポイントや注意点についても解説するためぜひ参考にしてください。

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エンジニアの育成が必要な理由

企業ではエンジニアの育成が必要とされていますが、なぜなのでしょうか。
ここでは、エンジニア育成が必要な2つの理由を解説します。

IT業界の人手不足

転職サービスdoda(デューダ)が2023年1月に発表した転職求人倍率データ(業種別)によると、2022年12月のIT・通信の転職求人倍率は7.01となっています。
この数値はさまざまな業種のなかでも高い倍率にあり、年々数値は上昇しています。

このように、IT業界は求人倍率が非常に高く、需要に供給が追いついていない状況です。
優秀なIT人材の奪い合いが激化しているため、ITエンジニアは採用が難しく、社内の人材を育成して戦力とすることも人手不足の解決策となります。

※参考:転職求人倍率レポート(データ)|パーソルキャリア株式会社

育成ノウハウが蓄積する

自社でエンジニアを育成することで、社内に育成ノウハウが蓄積し、教育体制が強化されるというメリットがあります。
教育体制が整うことで、今後の育成もスムーズに進むでしょう。
また、育成担当のマネジメントスキル向上にも役立ちます。育成方法やコミュニケーション能力などが培われるため、育成担当の成長も可能です。

エンジニア育成の課題

エンジニア育成には大きく分けて3つの課題があります。
ここでは、それぞれの課題について詳しく解説します。

エンジニアの離職率が高い

IT業界は技術の進化などに伴って次々と新しいサービスが生まれるなど、移り変わりが早い業界です。
そのため、エンジニアの業務負担が大きいという問題があります。
激務であることから、心身の不調を訴えて退職してしまうケースも少なくありません。
離職されれば、育成に費やした労力や時間、コストが無駄になってしまいます。

エンジニア育成の人手不足

そもそもエンジニアは不足傾向にあります。
そのため、社内でIT人材を育成したりIT技術を次世代に伝えたりしようとしても、人員が足りないという問題があります。
優秀なエンジニアがいたとしても、教育スキルを持っているとは限りません。
また、通常の業務が忙しく育成まで手が回らないという課題も挙げられます。

勉強時間が確保できない

前述したようにエンジニアの業務は激務で、長時間労働になりがちです。
業務がスケジュールどおりに進まないことも多く、スケジュール変則的になることも多いでしょう。
そのため、エンジニアとして育成するための時間が足りないという課題があります。
勉強時間が確保できず、育成が思ったように進まないというケースも多いようです。

エンジニアに必要な能力

エンジニアの育成が急務といわれているなか、エンジニアにはどのような能力が求められるのでしょうか。
ここでは、エンジニアに必要な3つの能力を解説します。

ITの技術力

まずは、ITの技術力です。
エンジニアとして必要不可欠なスキルであり、実践的な技術力が求められます。
また、多くのIT技術を広く浅く習得するのではなく、得意な分野を絞って専門性を高めることもポイントです。
得意なIT分野があることが強みとなるため、自分に合った分野を探して突き詰めるとよいでしょう。

コミュニケーション力

エンジニアは1人で作業するわけではありません。
エンジニアは、クライアントやプロジェクトメンバーなど多くの人と関わる仕事です。
そのため、コミュニケーション力も必須スキルです。
クライアントの意図を汲み取って折衝したり、メンバーと議論を重ねたりするケースも多いため、円滑にやり取りするためのスキルが求められます。

論理的思考

エンジニアには論理的思考も重要です。
論理的思考とは物事の筋道を立てて考えられる能力のことで、問題解決の際に必要なスキルです。
また、論理的思考は他者に情報を伝える際にも必要とされます。
情報を分かりやすく伝えたり、説明に説得力を持たせたりするためには論理的思考が必要となるため、エンジニアには不可欠な能力です。

エンジニア育成の手順

エンジニアを育成はどのように行うとよいのでしょうか。
ここでは、エンジニア育成の手順について解説します。

必要な人物像の設計

最初に、自社でどのような人材を必要としているのか明確にしましょう。
自社に現在足りていないもの、経営課題などを把握し、それらの解決につながるエンジニアの人物像について検討します。
また、現状足りていない部分だけでなく、将来的に必要だと予想される人物像についても考慮して、人物像の設計を行うこともポイントです。

従業員の現状把握

次に、自社のエンジニアの現状を把握しましょう。
育成する従業員のスキル、得意分野や苦手分野、性格などの詳細を把握します。
そのうえで、理想とする人物像とのギャップを確認しましょう。
現実とかけ離れた目標を立ててしまうと実現が難しくなり、従業員のモチベーションの維持も難しいため注意が必要です。

教育方法の決定

従業員の現状を把握し、目標を設定した後は、目標を実現するための教育方法を決定します。
具体的な教育方法については後述しますが、教育方法はさまざまな種類があります。
従業員それぞれの特性や習得したいスキルに応じて、個別の教育方法を設定しましょう。
また、エンジニアの教育は社内だけでなく、社外に依頼することも有効です。

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エンジニア教育の方法

エンジニア教育の方法を大きく分けて3つです。
ここでは、それぞれの教育方法について詳しく解説します。

OJT研修(実施研修)

OJT研修とは、現場の実務で指導を受けながらエンジニアとしてのスキルを学んでいく教育方法です。
OJT研修のメリットとしては、働きながら学べるため実践的なスキルが身につくことです。
そのため、現場ですぐに活躍してもらいやすいでしょう。

ただし、従業員によって成長度合いに大きな差が生まれるケースもあります。
過度な負荷をかけたり成長を比較したりすると、離職につながる可能性もあるため注意しましょう。

Off-JT(机上研修)

Off-JTとは、研修やセミナーなどで知識やスキルを身につける教育方法です。
Off-JTでは、基礎からじっくりと学べるというメリットがあります。
そのため、知識やスキルの習得スピードをできるだけそろえたい、知識を身につけさせてから実践に移りたいという場合に効果的です。

ただし、知識としては理解しても実践ですぐに活用できるとは限りません。
また、Off-JTは外部に依頼して実施するため、費用がかかります。

エンジニアの勉強会を開催する

社内で勉強会を開催するという方法もあります。
社内の勉強会であれば、自社の業務について詳しく学ぶことができ、業務内容などを深く理解できます。
また、勉強会によって同僚や先輩エンジニアとの交流が生まれる点もメリットです。
一緒に業務にあたる仲間と交流できるため、仕事がスムーズに進みやすくなるでしょう。

また、社内での勉強会のため疑問があった場合に質問しやすい、勉強会の担当者のスキルアップにもつながるなどのメリットもあります。

エンジニア育成の注意点

エンジニアを育成する際には注意したいポイントもあります。
ここでは、3つの注意点を解説するため参考にしてください。

スキルマップを作る

まずはスキルマップを作りましょう。
スキルマップとは、自社のエンジニアが持つスキルを見える化した一覧表のようなものです。
それぞれの従業員のスキルが可視化されるため、何を習得すべきか、重点的に強化すべきスキルは何かなどが一目でわかります。
人材育成を計画的に行うためにスキルマップは重要なツールとなるため、はじめに作成しましょう。

従業員の自主性を重んじる

エンジニア育成の際には、従業員の自主性を尊重することも大切です。
企業での育成プログラムやカリキュラムだけではなく、従業員自らが必要だと思うスキルを習得するなど、スキルアップに取り組むことで効率的な成長が期待できます。
自主性を促すために、スキルアップ支援やインセンティブを設定するなど工夫するとよいでしょう。

長期的な育成計画

エンジニア育成は短期的ではなく、長期的に取り組むことが重要です。
短期間で目標達成を目指してしまうと、従業員がプレッシャーを感じやすくなり、結果として離職につながる可能性もあります。
そのため、従業員それぞれの成長スピードなどを考慮して育成計画を柔軟に修正するなど、長期的な育成を意識しましょう。

まとめ

IT人材は不足傾向にあり、人材不足を解決するためにも社内でのエンジニア育成が効果的です。
エンジニアの育成方法には、OJT研修やOff-JT、社内での勉強会などがあります。
効率的に知識やスキルを習得させたい場合には、外部に依頼することも検討しましょう。

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この記事を書いた人

TECH PLAY BUSINESS

パーソルイノベーション株式会社が運営するTECH PLAY。約23万人※のテクノロジー人材を会員にもつITイベント情報サービスの運営、テクノロジー関連イベントの企画立案、法人向けDX人材・エンジニア育成支援サービスです。テクノロジー人材のエンパワーメントと企業のDX化の成功をサポートします。※2023年5月時点

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