IT人材は恒常的に不足している!人材確保や育成方法も解説

人材育成 2023.11.28

こんにちは。「TECH PLAY ACADEMY」ライターチームです。

業種に限らずDX化が急速に進んでいる一方、IT人材の不足が慢性化しています。IT人材の採用は難しいことから、育成に取り組む企業も増えてきました。

この記事では、IT人材のスキルや確保が難しくなっている背景とともに、育成方法も解説します。自社に必要な人材を確保するために、ぜひ参考にしてください。

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IT人材とは

IT人材とは、情報技術の分野で活躍できる豊富な知識やスキルをもつ人材です。具体的には、ITソフトウェアの提供や情報サービス業に携わる人材をIT人材と呼びます。加えて、システム部門の人材やDXに関わっている人材もIT人材に含まれる場合があります。

IT人材としての知識やスキルは幅広く、それぞれ強みや得意分野をもっているケースがほとんどです。IT人材の種類分けについては、以下でくわしく解説します。

3種類のIT人材の概要とスキル

IT人材は、スキルやレベルによって「従来型IT人材」「高度IT人材」「先端IT人材」の3種類に分けられています。ここでは、それぞれについて解説します。

従来型IT人材

従来型IT人材とは、ITツールの保守運用や請負開発などに対応できる人材のことです。従来型IT人材のスキルをまとめると、以下のとおりです。

・プログラミングスキル

・OS(WindowsやLinuxなど)の知識

・データベースを管理するスキル

・ネットワークの構築

・セキュリティ対策

基本的にチームを組んで業務に取り組むため、コミュニケーション能力も求められます。また、問題解決能力も必要です。

高度IT人材

高度IT人材とは、ITツールをビジネス戦略に応じて活用できる人材のことです。高度IT人材のスキルをまとめると、以下のようになります。

・ITツールの使い方を応用して新しいアイデアを生み出す能力

・新しい戦略を分かりやすく提案するプレゼン能力・コミュニケーション能力

高度IT人材に対しては、単に既存のシステムや技術を活用できるだけでなく、応用的に使いこなす能力が求められています。

先端IT人材

先端IT人材とは、AIやIoTなどの最先端技術について知識やスキルをもっている人材のことです。先端IT人材のスキルをまとめると、以下のとおりです。

・AI技術

・IoT技術

・データベースの分析・可視化

・高度なセキュリティ対策

先端IT人材は、ビックデータやクラウドなども利用し、最先端の技術を活用できるスキルを身につけている必要があります。

種類別のIT人材の職種例

IT人材の「従来型IT人材」「高度IT人材」「先端IT人材」について、それぞれの職種の例をまとめると以下のとおりです。

IT人材の種類職種例
従来型IT人材・プログラマー・SE
高度IT人材・ビジネスストラテジスト・システムアナリスト・ITアーキテクト・ITスペシャリスト・ITサービスマネジメント・セキュリティアドミニストレータ・ソフトウェアデベロップメント
先端IT人材・AIエンジニア・クラウドエンジニア・データサイエンティスト

なお、ここで紹介している職種以外でも、それぞれの定義に当てはまるさまざまな職種が存在します。

IT人材とデジタル人材の違い

IT人材と似たものとしてデジタル人材がありますが、両者には明確な違いがあります。デジタル人材は企業のニーズを考慮したうえで最先端のデジタル技術を活用し、企業の成長を促す人材です。IT人材のように細かく種類が分けられているわけではありません。

それに対してIT人材は、ITツールや技術を活用できる人材を表しています。デジタル人材は、最先端のデジタル技術を用いて企業を成長させる人材であるといえます。

IT人材の需要が高まる背景

IT人材の需要が高まる背景には、さまざまなトピックがあります。たとえば、企業や官公庁がIT化やデジタル化を進めていたり、インボイス制度への対応のために体制を整えたりしている状況が関係しています。また、「2025年の崖問題」を意識している企業も少なくありません。

そのようななかで、具体的には以下の理由によりIT人材に対する需要が高まっています。

・IT化のため

・DXの推進のため

・ITリテラシーを向上させるため

すでにほとんどの企業がIT化やDXに取り組んでいるため、対応を急いでいる企業も多くなっています。また、IT化やDXを推進してそれを活かすには、ITリテラシーの向上も必要です。

IT人材の確保が難しい現状と理由

ここでは、IT人材の確保が難しいといわれている現状とともに、その理由について解説します。

IT人材の確保が難しい現状

独立行政法人情報処理推進機構が実施した調査によると、IT人材が不足している企業は88.2%にのぼります。大半の企業でIT人材が不足しており、すぐに必要な人数を確保するのは困難な状況です。

※参考DX白書2021 | 独立行政法人情報処理推進機構

IT人材の確保が難しい理由

IT人材の確保が難しい理由は、以下の2つに大別できます。

・企業が求めるスキルやレベルに合うIT人材が少ない

・IT市場の変化が早く、急速に拡大している

企業は一定以上のスキルや経験をもつIT人材を欲しているため、条件に合致するIT人材がなかなか見つからないケースが多いようです。また、IT市場の状況は常に変化しており、それに対応できる人材を常に確保するのは困難だといえます。

IT人材を確保する方法

IT人材を確保には、どうすればよいのでしょうか。ここでは、IT人材を確保する方法について具体的に解説します。

転職潜在層へのアプローチ

IT人材の有効求人倍率は10倍を超えており、転職市場でIT人材を見つけようとしてもうまくいかない場合が多いでしょう。IT人材を確保するには、転職ニーズが発生する以前から認知獲得・興味喚起をする必要があります。
具体的には、「採用マーケティング」や「採用ブランディング」に取り組み、転職潜在層にも積極的にアプローチする必要があります。転職潜在層のなかで母集団形成できれば、魅力的な条件の提示により転職を検討する人も出てきます。

採用ブランディングについてよりくわしく知りたいという方は、こちらの記事をご覧ください。

リファラル採用

リファラル採用とは、自社の社員や知人などから人材を紹介してもらい採用する方法です。企業が候補者のスキルや特性などを把握しやすく、求める人物像に近い人材を採用しやすくなります。また、候補者も、自社のニーズや職場環境などに対して理解を深めやすいでしょう。その結果、企業側と候補者側の双方が納得した雇用契約を結べます。

外部人材の活用

IT人材の採用が困難でも、外部人材を活用すれば必要なリソースを確保できます。外部人材の主な活用方法は、派遣、アウトソーシング、フリーランスの3つです。

派遣の場合、IT人材を派遣している企業と契約し、必要なときに必要な人材を迎え入れられます。アウトソーシングは、業務の一部を専門の企業に外部委託する方法です。フリーランスは個人で活動している人材であり、業務委託契約を交わして業務を委託します。

いずれの方法であっても、人手が足りないときにその都度人手を補充できます。

人材育成

IT人材の採用が困難な状況であるため、社内での人材育成に注目する企業が増えています。人材育成がうまくいけば、高度IT人材や先端ITをスムーズに確保しやすくなります。ただし、育成した人材の流出を防ぐために、待遇の見直しも検討することが大切です。

オフショア開発の活用

オフショア開発とは、海外の拠点でシステムやソフトウェアなどを開発することです。国内で開発を進めるよりも、低コストで開発のための取り組みを展開できます。

ただし、文化や言語の違いにより、オフショア開発はコミュニケーションをとりにくいという問題もあります。オフショア開発に取り組むなら、細かい部分もよく確認したうえで契約する必要があるでしょう。

IT人材の育成方法

IT人材の育成方法はさまざまあります。ここでは、主なIT人材の育成方法について解説します。

社内研修(OJT)

社内研修(OJT)は、特にITリテラシーが高い社員に講師の役割を任せる方法です。社内で取り組むため、コストを最小限に抑えられます。自社の業務内容を踏まえ、すぐに使える情報やノウハウを共有できます。ただし、講師を任せる社員の負担が大きいため、サポートや配慮も必要です。

オーダーメイド型研修の活用

短期間でIT人材を育成したい場合は、自社の状況に最適な内容を盛り込めるオーダーメイド型研修が有効です。講義、ワークショップ、アウトプットなどさまざまな方法により、即戦力として活躍できるIT人材を育成できます。

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eラーニング

eラーニングとは、パソコンやタブレット端末などを使用し、オンライン上で動画を見ながら学習する方法です。外部の研修のような異業種交流は期待できませんが、社員が自分のペースで勉強できます。学ぶ場所と時間に制限がなく、動画は何度でも視聴可能です。業務に取り組みながら、並行してeラーニングによる研修を進めてもよいでしょう。

マナビDXの活用

マナビDXとは、経済産業省と独立行政法人情報処理推進機構(IPA)が制作した、デジタルスキルを学ぶためのWebサイトです。学習コンテンツが豊富で、なかには無料で学習できるコンテツもあります。うまく活用すれば、コストを抑えてIT人材を育成できるでしょう。新しくIT人材の育成を始めたいと考えている企業におすすめです。

IT人材の確保ならIT人材専門サービスも有効

IT人材の確保は競争が激しく、自社の取り組みだけでは必要な人員を確保できないケースも珍しくありません。IT人材の確保を目指すうえでは、IT人材専門サービスの利用も検討しましょう。IT人材専門サービスを利用すると、以下のようにさまざまなメリットがあります。

・IT人材の採用を依頼できる

・IT人材を育成してくれる

・組織設計を任せられる

IT人材専門サービスなら、複数の角度からIT人材を確保するために必要な取り組みを着実に実行できます。

まとめ

IT人材の採用は難しいため、育成に取り組む企業も多い状況です。IT人材には複数の種類があり、それぞれ対応している知識やスキルが異なります。自社にとって必要なIT人材を見極め、採用活動や人材育成などを進めましょう。

パーソルイノベーションが運営する「TECH PLAY BUSINESS」では、IT人材の採用・育成を支援しています。
採用支援では、自社のプラットフォームに登録している24万人以上のデジタル人材に対し、自社の技術組織の魅力を伝えるためのブランディング支援やイベント企画・運営サービスを提供。
また、IT人材の育成に関しては、DXの最前線で活躍するプロ人材を講師とした、貴社に合わせたオーダーメイドの研修を提供。社内人材のリスキリングをご支援します。

自社にとって必要なIT人材を着実に確保するためにお悩みでしたら、まずはぜひ下記サービスサイトをご覧ください。

この記事を書いた人

TECH PLAY BUSINESS

パーソルイノベーション株式会社が運営するTECH PLAY。約23万人※のテクノロジー人材を会員にもつITイベント情報サービスの運営、テクノロジー関連イベントの企画立案、法人向けDX人材・エンジニア育成支援サービスです。テクノロジー人材のエンパワーメントと企業のDX化の成功をサポートします。※2023年5月時点

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