エンジニアの採用単価の相場とは？高い理由や安く抑える方法を解説

こんにちは。「TECH PLAY Branding」ライターチームです。

採用単価とは、1人を採用するための採用活動にかかる費用のことを指します。
エンジニアは他の業種に比べて採用単価が高めであるといわれています。
企業としては採用単価を安く抑えたいところですが、そのためにはどうすれば良いのでしょうか。

本記事では、エンジニアにおける採用単価の相場や、安く抑えるための方法を解説します。
エンジニアの採用単価にお悩みの方は、ぜひ参考にしてください。

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そもそも採用単価とは

1人の社員を企業で採用するためにかかるコストを採用単価と呼びます。
一度採用活動を行い、複数人の社員を採用した場合、全体の費用を採用した人数で割ったものが採用単価です。
採用単価は人材のレベルや採用時期などによって変動します。
企業にとってはできるだけ抑えたいコストで、採用単価削減のためにはさまざまな工夫が必要です。

内部コスト・外部コストに分けられる

採用単価は、内部コストと外部コストに分けられます。
内部コストの例としては、採用業務を行う社員の人件費や、社員の紹介で入社した場合の、社員に対する紹介料などです。
内部コストは基本的には社内に支払う費用ですが、応募者に支給する交通費なども内部コストに含まれます。
外部コストは求人広告費、採用研修費など、社外に支払うコストのことを指すものです。
採用のために、新たに専用のホームページなどを外部委託で制作した場合も、委託料は外部コストに含まれます。

エンジニアの採用のコスト相場

マイナビによるある調査によれば、エンジニアの年間採用コストの相場は約570万円です。

これに対して、他の業種を含めた年間採用コスト全体の平均額は約480万円となっています。

他の調査においてもおおむね同様に、全体平均に比べてエンジニアの採用単価が高額な結果となっており、総じてエンジニアの採用単価は高い傾向にあることがわかります。

採用単価の計算方法

採用単価は先述のとおり、1人を採用するためにかかった費用のことを指しています。
したがって採用単価は、以下の計算式によって算出可能です。

採用単価の総額（外部コスト+内部コスト）÷採用人数=1人あたりの採用単価

外部コストと内部コストとの総額、すなわち採用単価の総額は、採用コストという言葉で表されます。
採用コストを、実際に採用した人数で割った数字が、採用単価です。

またここでいう採用人数とは、採用予定の人数ではなく、実際に採用した人数のことを表しています。

例を挙げてみましょう。

3人のエンジニアを採用するために、外部コストと内部コストが総額で1,500万円かかった場合、

1500÷3＝500

と計算できることから、採用単価は500万円であるといえます。

なぜエンジニアの採用単価は高いのか

さまざまな採用単価のなかでも、エンジニアの採用単価だけがなぜ高くなってしまうのでしょうか。
理由の一つに、需要の高騰があります。
IT化からAI技術の発展、DX化へと時代の流れが進み、優秀なエンジニアは現在、どの業界、どんな企業規模でも必要とされるところです。
エンジニア自体が多くないことも単価が高くなる理由でしょう。
さらにスキルの細分化も影響しています。
ひとくちにエンジニアといっても、システム、インフラ、プロジェクト管理などの上流工程など、それぞれ得意分野があり、分野ごとに数の少ないエンジニアを多くの需要が取り合っている状態です。

採用単価は採用方法に影響される

エンジニアの採用単価は、採用方法にも影響されます。
さまざまな採用方法について、単価への影響を見てみましょう。

人材紹介の採用単価の相場

人材紹介の採用単価の相場は、年収の30～40%です。
人材紹介を利用すると専門の担当者が介入するため、優秀な人材を見極めてもらえます。
一方、人件費など経費がかかってくるため、採用単価は高額になる傾向です。

求人プラットフォームの採用単価の相場

求人プラットフォームの採用単価の相場は60万円ほどになります。
求人プラットフォームとは、求人情報を掲載して企業と人材とのマッチングを行うデータベースです。
求人プラットフォームを利用すると掲載期間が長くなる傾向にあり、採用単価が高額になりやすいといえます。

ダイレクトリクルーティングの採用単価の相場

ダイレクトリクルーティングとは、専用サービスやSNSなどを通して企業が人材を選定し、直接雇用を持ちかける採用方式です。
専用サービスを利用すると、月額や成功報酬で利用料を支払う必要があります。採用単価は30万円前後が相場です。

リファラル採用の採用単価の相場

リファラル採用とは、社内外での紹介を通して採用を行う方法です。
既存の社員に対して、信頼のできる人材を紹介するよう依頼すれば、人脈を介して一定の質を保った人材を採用できます。
採用に至った場合、紹介した社員に対するインセンティブは10万円ほどが相場です。

外国人エンジニアの採用単価の相場

外国人エンジニアを採用する場合、採用単価は外国人エンジニアの年収30%が相場となります。
優秀な人材を得られる可能性もある一方で、ビザ・文化の違いへの対応など、さまざまなケアが必要です。

エンジニアの採用単価を抑えるコツ

エンジニアの採用単価を抑えたい場合、いくつかのコツがあります。

コストが膨らんでいる原因を究明する

まずは採用コストが膨らむ原因を究明しましょう。
現状、外部コストが高いのか、内部コストが高いのかによって、対策は異なります。
どのコストがかかっているか、要因を突き止めたら、内容を細かく確認し、経費削減の施策を考案しましょう。
例えば採用媒体にコストがかかりすぎている場合、媒体を変える方法があります。
コストの原因が、応募者とのミスマッチということもあるでしょう。
なぜミスマッチが起こるかを追及し、ミスマッチの起こらない方法やサービスを利用する対策が必要です。

リファラル採用をうまく活用する

リファラル採用は、外部コストを抑えられる方法です。
また従業員の紹介で採用するため、マッチング精度が他の方法に比べて高めなこともメリットでしょう。
リファラル採用では従業員が社風などを考慮し、この人なら一緒に働けると考える相手に声をかけており、またあらかじめ社内の様子や仕事内容についても相手に伝えているため、ミスマッチが起こりにくいといえます。

ホームページを活用する

自社ホームページで採用活動を行う方法なら、外部コストを大きく抑えることができます。
ただしこの場合、ホームページを運営する知識が必要です。
技術的なものはもちろん、内容も求職者に求職情報を見つけてもらえるもの、かつ求職者の興味をひきつけ、企業の魅力を発信して、応募してもらえるようなものにしなければなりません。

必要に応じて採用基準を見直す

採用単価が高くなる原因には、採用基準が高すぎるケースもあります。
採用基準が高すぎると応募者が来ても採用を見送らざるを得ない回数が増え、採用に至るまでの期間が長くなます。コストもその分かかってくることが多いのです。
まずは低い基準で採用し、自社で人材を育てることもできます。
採用基準を下げることは採用単価を大きく抑える方法の一つです。

社員が長く働いてくれるよう環境を整備する

社員の在籍期間が短いために、採用しなければならない人数が多くなると、必然的に採用活動の期間は長く、採用単価は高くなります。
反対に、すでに勤めている従業員が辞めないようにすれば、人員不足を防止でき、余計な採用単価がかからず単価を下げることが可能です。
社員が長く働いてくれるようになるためには、例えば福利厚生を充実させる、ハラスメント対策を行うといった方法があります。

成功事例

ここでは、採用単価を下げることに成功した具体的な事例を紹介します。

オンラインイベントなど採用ブランディングによってエンジニア採用に成功した事例

トヨタ自動車ではソフトエンジニアの採用を強化するため、採用ブランディングを実施しました。

採用ブランディングとは、採用の面から企業をブランド化し、働くことに魅力を感じるファンを増やす活動です。
ブランド化するなかで、自動車会社としてソフトエンジニアを多く採用したいと考えていることを前面に出した結果、イベントの参加者が増え、採用応募者・採用者も増加しました。

採用広報を強化してエンジニアの採用に成功した事例

アンドパッドでは共感採用を行うため、採用広報に力を入れ、成功に導きました。
採用広報とは、求職者に対して自社をアピールし、応募先として検討してもらうための活動です。
そのなかでもアンドパッドが大切にしたのは、企業理念、ビジョンへの共感を軸にした共感採用でした。
求職者に共感してもらえるよう企業の価値観を発信した結果、エントリー数が約2倍に増加し、ミスマッチの少ない採用を実現しています。

エンジニア採用におすすめのサービスを紹介

効率よく、かつ経費を抑えながらエンジニア採用を行う際は、以下のようなサービスの利用がおすすめです。

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WORKPORTは、エンジニア経験者、あるいはエンジニア志望の未経験者などが利用するエージェントです。
求職者に対しては転職コンシェルジュが相談サービスを提供するなど、丁寧な人材探しをしてくれるほか、海外対応の人材紹介も行っています。
企業にとっても採用の幅を広げ、人材を確保できるチャンスです。

まとめ

エンジニアの採用単価は高くなりがちですが、一方で採用単価を下げる工夫が可能なケースもよくあります。
特に採用方法や採用プラットフォームを変えると、大きく採用単価が下がり、しかも良い人材に巡り会える可能性も高まるでしょう。

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