エンジニア評価制度の課題4選｜評価制度のポイント・注意点・企業事例も解説

こんにちは。「TECH PLAY BUSINESS」ライターチームです。

業務へのモチベーションを高く維持し、離職を防ぐためには、一般的な職種と同じくエンジニアにも評価制度が必要です。この記事では、エンジニア評価制度を設定する目的や課題、評価制度のポイント、評価における注意点などを解説します。具体的な企業の事例も合わせて紹介するので、ぜひ参考にしてください。

エンジニア評価制度の概要と必要性

エンジニア評価制度とは、エンジニアの給与や昇進の判断に使われる基準のことです。自分の能力が給与や昇進という形で正当に評価されれば、エンジニアのモチベーションが高まるため、企業にもメリットがあります。

一方、能力評価が正当でなければ離職につながるおそれもあります。人材不足が叫ばれるなか、エンジニアの離職は企業にとって大きなダメージとなることからも、評価制度は重要です。

エンジニア評価制度を構成する3要素

エンジニア評価制度は、以下のような3つの要素から構成されています。

1.評価制度

まずは人事考課や査定などの基本的な評価制度です。従業員の業務実績や能力を評価する、企業それぞれの基準を指します。評価制度の結果が、以下に挙げる等級制度や賃金制度に反映されます。

2.等級制度

等級制度は、昇進の判断に使われる評価です。評価制度のなかで具体的にどのような能力を身につければ、あるいはどのような結果を出せば、どの等級に上がれるかを示します。等級制度の設定によって成長目標が明らかになると、エンジニア自身のモチベーションアップが期待できます。

3.賃金制度（報酬制度）

賃金制度は、エンジニアの給与や賞与、退職金などを決める制度です。賃金制度は等級制度とも密接に関係しています。資格の取得や仕事の成果による等級の上下が給与や賞与、退職金などの基準額に影響します。

エンジニア評価制度の作り方

では具体的に、どのようにエンジニア評価制度を作ればよいのでしょうか。

評価目的を決めてエンジニアに伝える

最初に、自社が必要とするエンジニア像を決めてから、評価目的を決めます。評価目的にはエンジニアのモチベーションを上げるだけでなく、企業理念を周知するなどの要素も検討しましょう。評価目的をエンジニアに伝えておくと、評価制度の導入によるトラブルの抑止につながります。

詳細な評価基準を設ける

評価目的を設定した後、職種に合わせて評価基準を決めていきます。ここでは定量的な評価ができるように、詳細な評価基準を決めることが必要です。評価基準を決めるときは、ITスキル標準を参考にしても良いでしょう。

ITスキル標準とは、経済産業省によって定められたIT教育の指標です。IT関連の職種を11に分類（38に細分）したうえで、各分野において7段階のレベルを具体的に設定しています。従業員が該当する職種を精査したうえで、ITスキル標準に即したスキル判定を企業の評価基準とすることも可能です。

エンジニア評価制度の4つのポイント

エンジニア評価制度には、以下のようなポイントがあります。

1.理想のエンジニア像に合わせた評価基準を作る

評価基準を考える際、自社にとって理想とするエンジニア像の検討が欠かせません。自社が求める職種やエンジニアのポジションは、他社とは異なるためです。評価制度の構築は「自社の従業員としてどのようなスキルが必要なのか」という、理想のエンジニア像を考えるところから始まります。

2.モチベーションやプロセスも評価する

評価制度においては、チーム内での役割や貢献度など、定量化できない部分の評価も行います。しかし、定性的な部分の評価を担当者の主観に頼るのは、エンジニアのモチベーションが下がる要因です。

エンジニアはチームで作業するため、モチベーションが低い従業員の存在は全体に悪影響を及ぼします。担当者の主観で評価しないように、評価ポイントの明確化が必要です。

3.エンジニアに自己評価をさせる

エンジニアに対する評価は、本人も納得できるものにするために自己評価を取り入れましょう。自己評価と上司の評価をすり合わせ、評価の考え方をすり合わせることが大切です。お互いの評価では、エンジニアのモチベーションの低下を防ぐため、できる点とできない点の両方に目を向けたフィードバックが求められます。

4.複数の観点から評価する

公平な評価となるように、複数人でエンジニアを評価することも大切です。一人の主観による評価になることを防ぎ、エンジニア本人にとっても納得のいく評価になりやすいメリットがあります。誰が誰を評価したのか非公開にすると、トラブルも起きにくいためおすすめです。

エンジニアの5つの評価基準

エンジニアを適切に評価するには、明確な基準が必要です。主な評価基準を5つ解説します。

1.専門的スキル・知識

エンジニアに必要とされている専門的スキルや知識の度合いによって評価します。具体的には、使用可能な言語とスキルレベル、IT業界の動向やトレンドに関する知識などです。金融業界など、システムが使われる業界に対する専門知識も評価対象です。企業が身を置く業界によって必要なスキルや知識は異なります。

2.英語など語学のスキル

英語など、エンジニアが必要とする語学のスキルも評価基準として設定できます。そもそもコードは英語表記で行うものなので、英語の理解は必須です。最新技術を学ぶ際も、海外の技術者とのやりとりが発生したり、英語で発表が行われたりすることも多いため、語学スキルは評価基準に入れる必要があります。

3.マネジメントスキル

エンジニアの業務は、チームを組み役割を分担して仕事をすることが一般的ですから、上流工程になるほどマネジメントスキルが重視されます。チームを俯瞰でき、メンバーを適切に連携できるマネージャーの存在は、チームのパフォーマンス向上に不可欠です。マネジメントスキルを評価基準に入れることで、エンジニアのキャリアップを期待できます。

4.その他ヒューマンスキル

エンジニアの仕事は、他のメンバーと連携したり、クライアントに業務内容を説明したり、ときには交渉して意見をすり合わせたりする場合もあります。そのため、コミュニケーションスキル、ロジカルシンキング、課題解決能力なども必要です。技術的なスキルや知識だけでは優秀なエンジニアとはいえないため、評価基準にヒューマンスキルを含めるのが妥当です。

5.実績

エンジニアとしての実績は、明確な評価基準の1つです。たとえば、プロジェクトの経験は客観的に分かりやすく、評価しやすい基準といえます。どのようなプロジェクトにおいて、どんな役割を担ったかを評価するとよいでしょう。資格取得、研修への参加といったことも実績とみなせます。

エンジニア評価制度の4つの課題

エンジニア評価制度には課題もあります。重視すべき4つの課題について解説します。

1.客先常駐のエンジニアの評価が難しい

エンジニアのなかでも、自社を離れて客先で働いているエンジニアは、上司が様子を観察しにくいため評価が難しくなります。日常の仕事を見ていない上司から評価を下されることに対して、納得がいかないエンジニアは多いでしょう。こうした不満を極力避けるためには、客先に常駐するエンジニアとも定期的な面談が必要です。

2.ロールモデルの設定が難しい

ITエンジニアはキャリアパスが豊富なだけに、ロールモデルを設定しにくいことが難点です。こうなれば評価されるという基準が明確になりにくく、評価をする側もされる側も迷いやすくなります。そこで「ロールモデルは複数人いてもよい」というように、柔軟な考え方をすることが大切です。それぞれのキャリアパスに合ったロールモデルを設定しましょう。

3.プロジェクトと個人で成果の切り分けが難しい

エンジニアの仕事はチームで進めるプロジェクトがほとんどですが、評価をするためにはエンジニア個人の役割を明確にする必要があります。求められた役割の達成度合いが評価のポイントとはいえ、プロジェクトとの切り分けは簡単ではありません。全体の成果に至るまでのエンジニア個人のプロセスを評価することが大切です。

4.評価が賃金に反映されたか分かりにくい

上司からの評価と賃金がリンクしていないと、エンジニアが不満を感じてしまいます。自身に対する評価が賃金に反映されることは、モチベーションの向上にも大きく関わる要素です。エンジニアを適切に評価するためには、評価者側が評価制度への理解を深める取り組みが求められます。

エンジニア評価制度における企業事例2選

過去に優れたエンジニア評価制度を構築・実施している事例として、2つの企業を紹介します。それぞれの評価制度の特徴を参照してみましょう。

ミイダス株式会社

ミイダス株式会社では、エンジニアだけでなく営業、デザイナーなど、職種ごとに評価制度を分けて作り、職種特有の能力を評価しています。2023年3月現在は昇給段階が81のステップに分けられ、短期の成果だけでなく個人の能力に焦点を当てて評価していることが特徴的です。

また、評価者の主観に左右されないように、複数の方向から情報を集めて評価を行っています。現場の視点を大切にし、従業員が納得できるような評価制度が運用されている一例です。

クックパッド株式会社

クックパッド株式会社では、企業の成長にともない新卒採用を増やしたことで、育成に力を入れる必要に迫られました。そこで技術者がエンジニアを評価するテックリード制を新設しています。

テックリードとなった人は、リーダーとしてエンジニア同士を束ね、1on1の面接を通じて成長を促しつつ、評価にも携わります。チームとして成果を出せるエンジニアを育てられ、またエンジニア一人ひとりをよく把握したうえでの評価制度運用が可能になった事例です。

まとめ

エンジニアの評価制度は、企業ごとに求められるエンジニアの姿を明確にしたうえで、上司とエンジニアそれぞれが納得できる形で運用することが大切です。評価制度が整うと、エンジニアのモチベーション向上する以外に、チームとして高いパフォーマンスを発揮できるメリットもあります。

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